本記事では建設業界などで注目を集めているBIM（ビム）について解説しています。
そもそもBIMとはどういうものなのか、どんな活用方法があり、企業にどのようなメリットをもたらすのかなどをわかりやすくまとめています。
BIMの導入を考えている、BIMの活用方法について知りたいという方は、ぜひ参考にしてみてください。

BIMとは？

BIM（ビム）とは「Building Information Modeling」の頭文字を取った略称です。
直訳すると建築物に関する情報のモデリング手法という意味を持ちます。
一口にモデリング手法といっても、BIMはさまざまな要素をもっているので、手法というより従来の建築技法を大きく変える考え方・技術として捉えることもできます。
では、具体的にどう変わっているのか、これから解説していきます。

BIMとは建設設計で利用できるモデリング手法

従来は紙や2D図面など2次元から設計を始めるのが一般的であるのに対し、BIMは最初から3次元で設計を始めます。
それを可能とするのは「モデル（形状情報）」と、その建物はどんな構造なのかといった「属性情報」を持たせるからです。
この手法なら仮に設計変更があった場合でも、修正されるのは元の3次元モデルであるため、常に整合性のある設計がおこなえます。
また、モデルとなる3次元の建物は、さまざまな視点から切り出して2Dの図面にできることもBIMの大きな特徴です。

BIMが始まった背景

BIMが始まったのはアメリカからとされています。
その背景には、公共工事を発注する国や自治体が、BIMが建設工事においてメリットが大きい技術であることを認識し、積極的に導入していたことが挙げられます。
なお、欧米では既にBIMは普及段階に入っているといわれ、大型工事のほとんどでは採用されているようです。
日本では、ゼネコンがBIMの導入を始める段階で、普及のきっかけができた程度であるといえます。

BIMの歴史

BIM（ビム）はこれまでにどのような歴史をたどってきたのかについて、解説していきます。
BIMはいつ、どこで生まれたのか、上記でも軽く触れていますが、ここではさらに詳しく深堀ります。
また、日本におけるBIMの今後の課題についても解説しているので参考にしてみてください。

BIMは米国から始まった

上記でも解説している通り、BIMの始まりは米国とされています。
きっかけは2007年に「3D−4D BIM計画」を立ち上げた米国連邦調達庁が、3次元CADデータで施設情報納品を義務付けたことです。
それまでにも米国のBIMは世界中から注目を集めていましたが、この出来事をきっかけにいっきに普及が進みました。
その後の2012年おこなわれたBIM活用実態調査で、米国のBIM普及率は7割にも達したとされています。
一方、英国（イギリス）では、2016年度までに公共事業にBIMの利用を義務化したことで普及が進みました。
そのほか仏国（フランス）や独国（ドイツ）なども米国を追いかけるかたちでBIMの普及が進んでいます。
アジア圏では、中国が2008年の北京オリンピックスタジアムおよび2010年の上海万博に関する建物の建設にBIMを積極的に利用したということです。
これら他国の影響を受け、2009年に日本でもBIMの利用について考えられるようになりました。

日本はBIM導入が進んでいない

2009年頃から日本でもBIMの利用について考え始められたと上記で解説していますが、日本のBIM普及率は米国と比較してまだまだ低いのが現状です。
国土交通省が実施したBIM活用についての調査（2020年12月〜2021年1月にかけて実施）によると、全813企業のなかでBIMを導入していないと回答した企業は、全体の約53％でした。
2012年時点で米国のBIM普及率が7割だった事に対し、日本では普及が進んでいないとされるのも納得できる数字です。
これを受け、国土交通省ではBIM普及拡大を狙う動きを進めていきたいところです。
しかし、上記の国土交通省が実施したBIM活用の調査において、BIMを導入していない企業は434ありました。
そのうちの47％もの企業は、今後のBIM導入について、未定もしくは予定なしとしています。
このように、国土交通省の狙いと各建設企業の間にあるギャップの解消が、日本のBIM普及に向けた大きな課題となるでしょう。

不動産の維持管理におけるBIMの活用方法

BIMは建設に関する活用方法はもちろん、不動産の維持管理においても活用可能です。
ここでは、不動産維持管理におけるBIMの活用方法について詳しく解説していきます。
さまざまなデータを直感的に把握し業務効率を向上させたい、業務フローについて今一度見直したい、そんな思いのある方はぜひ参考にしてみてください。

デジタルツインの導入

デジタルツインとは、現実で収集したあらゆるデータをコンピューター上に再現する技術のことをいいます。
デジタルツインにて収集した膨大なデータを使うことで、現実のものにかなり近いかたちでシュミレーションが可能です。
製造業界ではすでに注目されている技術ですが、都市開発などの分野でも利用が広がっています。
不動産管理におけるデジタルツインの導入は、リアルタイムの情報も取り入れ、事前に劣化しやすい箇所などの予測を可能にします。
その他にも、建設段階における作業の流れを、時系列を含めたシュミレーションにより周知することで、作業員の管理もより簡単におこないやすくなるでしょう。

テナントの管理

さまざまな企業のテナントが入居している場合、クレームや契約状況を管理することは、膨大な労力を使うと想像できると思います。
このような問題があるときにBIMを活用することで、ビジュアルで直感的に把握することができます。
契約状況、期間や場所、内容別の要望やクレームの発生状況をデータで確認し、視覚的に把握することを可能にすることで、今後のメンテナンス計画や顧客満足度向上計画を効率的に行うことができます。

業務フローを改革

従来の業務フローでは、工事実施時に大量の書類や図面の確認を行ってきました。
BIMによる不動産維持管理なら、ビジュアルで工事箇所を把握することができ、対象工事の位置、区画、設備などの確認における業務フローを大幅に省力化することが可能になります。
業務効率が改善されることにより、保有している不動産価値の向上や、不動産管理に関わるコスト削減につながり、企業の利益も向上させられるでしょう。

まとめ

ここまでに、BIM（ビム）についてどういうものなのか、どんな活用方法があるのかなどを歴史もあわせて解説してきました。
BIMを活用することで、業務の効率化や不動産価値の向上が可能です。
米国で普及が進んでいる一方、日本ではまだまだ普及段階にあるといえます。
それぞれの企業が今一度、不動産や業務の管理について見直し、BIMの利用価値を認識することで日本のBIM普及における課題解決の糸口となるかもしれません。